気をつけたい2つの条件、看護師の残業と完全週休二日制とは

週休制いくら気をつけて求人を選びたいと思っていても実際に勤務してみないとわからないのが勤務条件でもありますが、看護師として次の勤務先となる病院や職場で安定を求めているからこそ、皆が気にするのは福利厚生です。

離職率、人材不足、ブラック企業やブラック病院等も話題となっている今だからこそ、その企業で長く働いていこうと考えているナースにとって、福利厚生が整っており、働き易い環境であることはとても重要なことです。

その福利厚生を見ていく上で、気を付けてみたいポイントをご紹介します。

 週休2日と完全週休2日の違い

週休二日“ 週休2日”、”完全週休2日”。

この言葉、全く同じようですが意味は全く違います。
多くの人が失敗をしたくちでこの話しも多く耳にします。

まず、「完全週休2日制」は、毎週2日の休みがあることを表します。
それに対し、「週休2日制」は、月に1回以上、必ず週2日の休みがあることを表します。それ以外の週は1日のみの休み、ということになります。
週休何日という記載と共に、年間休日数も合わせてチェックしましょう。
完全週休2日制の企業の年間休日は120日前後となることが多いようです。

気をつけるべき二番目の平均残業時間

残業「残業は平均1時間程度です」との記載がある企業や病院も多くあります。
これも注意が必要です。平均ということは全社員の残業時間で出しています。定時で帰る部署・深夜まで残業のある部署があり、その平均で出していることが多いです。
心配であれば、「遅い方でどれくらい残業がありますか?」と質問してみましょう。
気持ちよく、長く働ける場所は人間関係も良い場所が多く自分のライフワークバランスに与える影響も小さくありません。後悔の無い就職活動をして、良い企業を見つけて下さい。

 

看護師のわかりにくい給与明細の全体像とは

  看護師の給与の全体像所定内給与 + 所定外給与 + 臨時給与

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看護師は特に時間外の給与で貰える給与の割合が比較的多い職業です。従って手当等の種類も夜勤やら残業やら休日やらと色々な種類の手当がつきます。それらを大きくまとめますと所定の労働時間内かそうでないのか、またボーナス等の臨時の一時的な収入なのかといった部分がおおきく分かれるところでもあります。

看護師の給与の全体像は所定内給与と所定外給与、臨時給与の3つで構成されます。わかりやすくいいますと

 

法定労働時間内の給与 + 諸手当(家族手当、住宅手当、役職手当等)所定内給与

所定労働時間以外の時間の給与 + 諸手当所定外給与

ボーナスや賞与臨時給与

となります。

所定内給与が最も軸となる部分で、基本給与と諸手当となります。諸手当の例としましては、本旧調整手当、特殊勤務手当、交代勤務手当、家族手当、役職手当住居手当、通勤交通費手当、打刻手当といったものがあります。

所定外給与としましては、時間外割増給与(超過勤務手当)、深夜割増給与、休日勤務割増給与、夜勤手当、宿日直手当、拘束手当、呼出手当といったものがあります。

臨時給与は所謂ボーナス、賞与のことです。

残業時間や休日出勤の割増給与の割合

看護師の給与の中で基本給とその他の手当を足した所定内給与は比較的わかりやすいのですが、わかりにくいのが時間外の勤務です。時間外の勤務や休日での出勤の割増額は時間数が多くなればなるほどその割増額が多くなります。

法定の割増賃金の詳しい数値に関しましては、看護協会の法定割増賃金率を参照するといいでしょう。

 

看護師の残業、時間外勤務の給与の計算方法は?

  基本給 + 諸手当)÷ 所定労働時間 x 1.25以上 x 残業時間

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残業とは原則的に週40時間を超える労働時間分の就労は残業となります。この残業に対しては特別な計算方法で給与を支払われなければなりません。

この残業代ですが(基本給 + 諸手当)÷ 所定労働時間 x 1.25以上 x 残業時間という計算で算出されます。

諸手当には住宅手当や家族手当、通勤手当等は含まれません。

残業時間がサービス残業になってしまう現状

残業代の計算方法としては、1.25倍以上で支払われている病院や事業所が多いのですが、それに対しそもそも残業として認識してくれていないといった現状が多くある雇用者の方が多い様です。

例えば、勉強会や研修、病棟会や委員会といった業務に関連する時間は本来残業として換算されなくてはなりません。しかし多くの病院がそのような事態に関してないがしろにしているのが現状です。

病院側も法律違反を認めるものの、他の病院がそれでやっているのでと開き直る事もあるくらいです。残業代の改善は一人で病院側を口頭で訴えた結果すぐに改善されるというケースも少ないので、労働基準監督署や複数の人数で訴えを起こす等の強い力が必要かもしれません。

残業で訴える際の情報を出来る限り残しておく

なた訴えや第3者機関が間に入る場合は出来る限り残業時間がサービス残業になってしまっている、または残業時間として換算されていないということをハッキリとわかりやすく提示する必要があります。

タイムカードがあればそれを画像として保存しておく、研修や勉強会があればいつどこでどの時間~どの時間まであったのかということを出来る限り残しておく方がいいでしょう。